
久保井塗装の取り組み①
環境負荷を減らすためのエコ塗装
環境負荷を可能な限り減らすために、
塗料の使用料を絞ったエコ塗装技術。
塗膜がなければ自動車などの鉄製品は数年で錆によって価値が失われ、プラスチック製品も紫外線で割れてしまいます。塗装が製品のライフサイクルを長く保ち、代替え消費の頻度を抑えることで結果として環境負荷の抑制に寄与しています。しかし、塗料そのものはVOC(揮発性有機化合物)などの環境負荷物質が多く含まれているものであり、使用者である塗装事業者は、環境負荷をできるだけ負荷を減らす努力をしなければなりません。その取組みは国連のSDGs(持続可能な開発目標)や経済産業省が推進するカーボンニュートラルおよび産業廃棄物ゼロにも直結しており、当社では、塗料の使用量を劇的に減らすノウハウを蓄積し、国内外に塗装ラインを持つ他社への技術指導も行っています。



環境負荷を減らすために。
SDGsの12番目のテーマである“つくる責任”を如何に果たすのか、それには塗料の使用量を減らす努力が最も重要なテーマのひとつです。
スプレー塗装における作業者の調整ポイントは、塗料の吐出量、霧化パターンの広さ、エア圧といったスプレーガンの調整と、それに伴う被塗物とガンの距離、噴霧角度の調整という5点です。これらを反復作業精度の高い技術で改めて最適化すると、塗料の使用量を大幅に抑制することができます。
この方法以外にも、持続可能な開発や社会性ある成長と発展のために、弊社が取り組み得るあらゆる機会を通じてSDGsに資する取組みに挑戦していきます。

久保井塗装の取り組み②
高機能塗装で環境負荷を低減
塗装が高機能になることで、製品の部品点数を減らす。
外観の美しさや耐候性の他に新たな機能を塗装に加えることで、例えば放熱のためのヒートシンクなど別体の部品を省ける可能性があります。部品点数が減れば材料費などの製造コストを削減でき、廃棄物も減らせます。弊 社では、そういった機能性を塗装に付加する基礎技術として機能性骨材を塗料に高密度に配合して塗装する技術を経済産業省の支援を受けて開発し、すでに放熱塗装と抗菌加工塗装の2つを開発しました。環境負荷を軽減するために新機能を塗装に付加したいというご要望がございましたら、ぜひ弊社にご相談ください。

塗膜に新しい機能を加えよう。
当社が開発した基礎技術のなかに、骨材をたっぷり混ぜることで高粘度になった塗料を均質に塗装することができるというノウハウがあります。このノウハウを活用すれば、さまざまな機能性骨材を混ぜることで塗装に新たな機能を付与することができるようになります。

久保井塗装の取り組み③
超高塗着塗装システムを開発
高度化したエア霧化で塗着効率85%を実現!
日本のCNに貢献するプラスチック部品用の超高塗着塗装技術
平均的なスプレー塗装工場の塗着効率は20~30%程度といわれている現状において、弊社は独自のエコ塗装技術によって40~60%の塗着効率を既に実現していますが、2035年までに実現する目標に掲げているカーボンニュートラルや産業廃棄物ゼ ロを実現するためには、さらなる技術革新が必要です。そこで弊社では、大学、塗装機器メーカー、塗料メーカーとコンソーシアムを組み、経済産業省の支援を受けた「Go-Tech事業」として超高塗着塗装システムの開発に取り組み、塗着効率85%という開発目標を達成しました。

廃棄物をできるだけ再資源化する。
当社の工場から排出される廃棄物のうち、ブーススラッジ(塗装ブースで回収された製品に塗着しなかった塗料カス)や廃プラスチックといった産業廃棄物は、熱エネルギー源として再利用するサーマルリカバリーの後にセメントの骨材などで再利用できるように処理事業者と提携しています。また、一般廃棄物もできるだけ再資源化できるよう細かく分別し、段ボールや古紙はリサイクル事業者と提携して再生紙の原料とするなど、工場からの廃棄物が地球環境負荷の原因にならないよう取り組んでいます。
また、『リーン・グリーン・コンパクト』をコンセプトとした新工場を、現工場の敷地内に建設準備中です(2025年夏に稼働開始予定)。この工場では、経済産業省Go-Tech事業で開発した超高塗着塗装システムのデモをご覧いただけるようにする予定です。

消費電力の最適化をめざして。
「未来の塗装工場」を実現するためには、カーボンニュートラル・産業廃棄物ゼロだけでなく消費電力も最適化させるべきです。それにはまず「己を知る」ことが重要で、単に電力会社から報告される工場全体の消費量だけではなく、設備ごとにどれぐらい電力消費しているのかも把握して、設備ごとの運用方法や更新時期を考えることも必要です。
そこで弊社では、電気の使用量を測るロガーを主要設備に設置することで季節変動も含めた通年計測し、大学と共同研究で電気設備の最適稼働を目的としたエネルギーマネジメントシステムの開発を進めています。